「壊れてから治す」から
「壊さない計画保全」へ。
空調管理で経営を強くするコンサルティングへ。
フィルター販売や単なるクリーニングにとどまらない。設備の現状診断から台帳化・省エネ試算・中長期の更新計画まで一貫支援。突発的な修繕費用とエネルギーロスを削減し、貴社の施設・店舗の資産価値を最大化します。
従来の考え方
① 故障したら修理・更新

突発的な費用発生
計画外の設備更新
② 汚れたらクリーニング

一時的に改善するが
再び汚れが蓄積
提案する「第三の選択肢」
汚れを抑える
(予防)

性能低下を防止
良好なコンディションを維持する

効率的な運転を維持しエネルギー効率を確保
突発的な故障リスクを低減する

トラブルを未然に防ぎ安定した運営を実現
計画的な設備保全・設備更新を実現

主体的に更新のタイミングをコントロール
企業が主体となって、計画的に設備更新を進めることが可能に
空調省エネコンサルタントの
メリット
ワンストップで空調の全てを任せられる
診断から管理台帳作成、保守、更新計画まで別々の業者に頼まなくて済む
中立的な立場で提案してもらえる
「モノを売る」営業ではないので、必要な時に必要なものだけを提案してもらえる
突発的な故障・トラブルを防げる
予防保全により、急な故障や業務停止のリスクを減らせる
中長期のコストを見える化できる
電気代・修繕費・更新費がいつ、どれくらいかかるか事前に把握でき、無駄な出費を抑えられる
空調コンサルティングの導入実績
1純利益創出効果
年間 約
6億9,120万円
某大手うどんチェーン様・全国約600店舗の実績
2電気代カット
平均
27%削減
47店舗での比較検証データ
3メンテナンス費削減
エアコンクリーニング
「年1回 ➔ 3年に1回」へ
単なる「清掃」や「物売り」ではなく、熱交換器の汚染を防ぐ独自の予防保全モデルにより、ライフサイクルコスト全体の最適化を実現します。
課題発見から解決までの9ステップ
- STEP01
現場調査

- STEP02
設備診断

- STEP03
管理台帳
作成
- STEP04
問題点の
抽出
- STEP05
改善提案

- STEP06
コスト削減
試算
- STEP07
保守計画
作成
- STEP08
更新計画
提案
- STEP09
商品・工事
提供
事後保全から「予防保全」への転換で、
年間約6.9億円の純利益を創出した空調管理改革
空調省エネコンサルタントを導入し、大幅なコスト削減を実現したある大型チェーン店での導入事例をご紹介します。
空調省エネコンサル導入後の
3大成果
コンサルからコスト削減までの流れ
事後保全の限界と突発的な修繕コスト
『故障対応に追われ、年間保全計画が立てられない』
- 管理規模:
- 直営約600店舗、エアコン約4,000台
- 当時の体制:
- 営繕担当10名(1人あたり約80店舗を担当)。店舗開発も兼任しており、突発的な故障対応に終始。
- 現場の悩み:
- 外気温が上がる5月〜9月に故障が頻発し、修理依頼が集中。年1回の分解清掃を行っていたものの、油煙や粉塵によるトラブルを防ぎきれなかった。
故障の真相は老朽化ではなく目詰まり
『エアコン性能低下の真因は熱交換器の目詰まりにある』
- 現場調査の実施:
- 3店舗で実地診断を重ねた結果、プレフィルターを掃除していても熱交換器内部に油と粉塵が蓄積していることを特定。
- 原因の特定:
- 故障や効率低下の原因は「機器の老朽化」ではなく、「熱交換器の目詰まりによる過負荷」であったと証明。
- 方針の転換:
- 壊れてから直す・汚れてから洗うのではなく、「使いながら内部汚染を防ぐ(予防保全)」仕組みへシフト。

現場に負担をかけない「予防保全モデル」の構築
『高性能フィルターの定期交換で現場の手間を最小化した運用体制を構築』
実施施策と運用の仕組み
財務と現場にもたらした莫大なインパクト
『フィルターコストを大幅に上回る、経営インパクトの創出』
【財務インパクト】
| 項目 | 600店舗換算(年間) | 備考 |
|---|---|---|
| 電気代削減効果 | 約7億2,000万円 | 1店舗あたり約10万円/月 |
| 空調比率40%換算 | 約2億8,800万円 | 堅実な試算モデル |
| フィルター導入費用 | ▲約2,880万円 | 年間コスト |
| 純利益創出効果 | 約6億9,120万円 | 投資対効果は極めて巨大 |
【定性・業務インパクト】
空調省エネコンサルティング初回相談無料
『貴社の空調設備のライフサイクル最適化を実現します』
本事例の成功要因は、単に消耗品を納品したことではなく、『設備診断による原因特定』『運用の仕組み化』『定量的な効果検証』を一体となって提供した点にあります。空調管理を事後対応から予防保全へと変えることで、設備投資の予見性を高め、経営コストの持続的な削減を支援します。
問い合わせ








